二世帯住宅で失敗しないために、完全分離型の住宅を希望する人も少なくありません。しかし、完全分離型もメリットばかりではないため、メリットとデメリットの両方を把握することが大切です。今回は、完全分離型二世帯住宅のメリットとデメリットを解説します。
1.二世帯住宅の3つのパターン
二世帯住宅の建て方は3つのパターンがあり、それぞれに特徴があります。そのため、どのような生活を希望するのか、検討して決めることが大切です。ここでは二世帯住宅の建て方の特徴やどのような人に適しているのかについて解説します。
1-1.完全同居型二世帯住宅
完全同居型二世帯住宅とは、寝室以外の全ての部屋を二世帯で共有する形の住宅です。玄関や水回りも全て共有します。部屋が分離しておらず、お互いの部屋の行き来が簡単です。そのため、介護や子育てなどを、親世帯も子世帯も互いにフォローし合えます。また、顔を合わせる機会が増えるため、コミュニケーションも増えやすいでしょう。
キッチンやお風呂など水回りを親世帯と子世帯とで共有するため、水道光熱費や建築コストも抑えられる点もメリットです。そのため、家を建てるのに、必要なスペースも他の方法と比べると少なく済みます。そのため、土地の大きさや建築費の予算が限られた人におすすめです。
1-2.一部共用型二世帯住宅
一部共用型二世帯住宅とは、玄関やキッチンだけなど、家の設備の一部のみを共有する間取りです。完全同居型と完全分離型の両方の特徴を持っています。ある程度コミュニケーションをとりつつ、親世帯と子世帯のプライバシーも守りたい場合におすすめの方法です。建築費は完全同居型と比べると高くなりますが、完全分離型よりは安く抑えられます。どの部分までを共用部分とするのかによって、予算を調整できるため、柔軟な対応が可能です。
1-3.完全分離型二世帯住宅
完全分離型二世帯住宅は共用部分が一切なく、全ての住宅設備をそれぞれの部屋に持っている状態の住宅です。トイレやキッチン、お風呂まで全て別になっているため、プライバシーは確保されており、別居感覚で、隣人のような状態になります。
親世帯と子世帯がすぐそばに住んでいるため、何らかのトラブルがあった場合にも双方助け合える点がメリットです。ただし、居住エリアが完全に分けられているため、意識的に交流しなければ、介護や子育ての面ではメリットが活用できないかもしれません。暮らしは別々にしたいが、何かあったときに対応できるようにしたい人におすすめです。また、後述しますが、相続の面でもメリットがあります。
2.完全分離型二世帯住宅の区切り方
完全分離型二世帯住宅は、同じ建物のため、どのように部屋を区切るのかで、間取りの考え方が変わります。そのため、区切り方と特徴を知っておくことが大切です。今回は、具体的にどのような区切り方があるか、紹介します。
2-1.左右分離型（縦割り）
左右分離型とは、右と左に分ける方法です。見た目の外観は1戸に見えますが、室内の内壁で親世帯と子世帯が分かれます。この方法の場合、排水音や足音など生活音の心配がほとんどありません。そのため、親子でのトラブルを回避しやすくなっています。
また、親世帯も子世帯も庭が持てる点も魅力です。庭で親子同士でバーベキューするなどの交流もできます。ただし、土地のスペースに余裕がない場合、手狭に感じる可能性もあるでしょう。土地に余裕がある場合におすすめの方法です。
2-2.上下分離型（横割り）
上下分離型とは1階を親世帯、2階を子世帯が住むなど、上下で分ける間取りです。親世帯は1階で住み続けるため、階段からの転落など事故の可能性を減らせます。そのためご両親の足腰が弱っても安心できるでしょう。
ただ、子世帯は足音や排水音が1階に伝わる可能性があり、お互い気をつかうことがある点に注意が必要です。防音対策を整えるだけではなく、生活音をできるだけ抑えるよう配慮しなければいけないでしょう。大きなトラブルへの発展を防ぐため、お互いにマメにコミュニケーションをとり、気軽に話し合えるようにしていく必要があります。土地に十分な余裕がない場合、介護の利便性を考える場合には、上下分離型がおすすめです。
3.完全分離型二世帯住宅のメリット
完全分離型は、生活面だけではなく、将来のことを考えても以下のメリットがあります。
- それぞれのプライバシーが守られる
- 将来賃貸として貸し出せる可能性があり、売りやすい
- 相続の問題も起こりにくい
完全分離型は生活面だけではなく、将来を見据えた上でもメリットが多々あります。共有型の場合、二世帯住宅の買い手が限られることから、売却が難しくなりがちです。しかし、完全分離型であれば、半分を賃貸として貸し出し可能なため、将来的な運用もしやすいでしょう。また、相続でも完全分離型の場合は、売却しやすく売却後のお金を兄弟や親族で分割できるため、トラブルを防止できます。
4.後悔しないために！押さえておくべきデメリット
完全分離二世帯住宅には多くのメリットがありますが、注意するべきデメリットもあります。これらの面を認識しておかなければ、思わぬ事態を招きかねません。具体的には以下の通りです。
- 必要な設備の数が増え、必要な面積も広いため建築コストが高くなる
- 生活が分離されているため、親世帯と子世帯の変化に気づきにくい
- 相続方法を間違えると、余分な税金を納めることになる
将来の相続を考える場合、区分所有登記に注意が必要です。二世帯住宅の場合、土地が親名義、建物を親子共有名義にしておくと、「小規模宅地等の特例」が適用できます。小規模住宅の特例とは、亡くなった人の土地について、条件を満たす人が相続した場合に80%減額できる制度です。この制度を利用することで、大幅な節税効果が期待できます。
しかし、建物の名義を親と子で区分ごとに分けてしまうと、親世帯の部分しか、「小規模宅地等の特例」が適用できません。また上記以外にも条件があるため、将来の相続を考えるのであれば、税理士に事前に相談するとよいでしょう。
5.完全分離二世帯住宅の間取り集
完全分離二世帯住宅はどのような間取りにすればよいか悩むことも多々あるでしょう。間取りによってはトラブルの原因にもなりかねないため、親世帯と子世帯で時間をかけて考えなければいけません。そこで、完全分離二世帯住宅の間取り例をいくつか紹介します。
5-1.左右分離型で叶えるホテルのようなリゾート二世帯住宅
こちらの住宅は左右分離型の二世帯住宅です。二世帯住宅は面積の問題で1階と2階の上下分離型にするケースが多いですが、それぞれ並立して建てられています。そのため、子世帯の生活音が親世帯のストレスの原因になるという事態も回避可能です。
「ありきたりな家にはしたくない」と「アジアンテイストでモダンなホテル」をコンセプトに、こちらの住宅では色調から窓の配置、照明の細部にまでこだわりが反映されています。全館空調エアロテックが採用されており、開放的な空間でありながら、快適な空間を実現している点も特徴です。
5-2.多層階をエレベーターで行き来する新しい分離型二世帯
こちらの住宅は部分共有型の二世帯住宅ですが、親世帯と子世帯の居住空間をフロアで仕切り、完全分離型のようなプライバシーを確保しているのが特徴です。多層階をエレベーターで行き来できるため、適度な距離感を保てます。玄関を共有していますが、エレベーターによって、プライバシーの問題をクリアしつつ、バリアフリーにも対応しています。
通常1階を親世帯にするケースが多いですが、エレベーターを利用することで、1階を共用のラウンジスペース、4階を親世帯の空間にしながら、階段の登り降りのリスクを気にすることなく利用できます。1階は親子のコミュニケーションに利用できるほか、テレワーク用のオフィスにも活用可能です。そのため、仕事をしながら、子どもとの距離も確保できます。
6.二世帯住宅は家族同士の距離感を大切に
完全分離型二世帯住宅は、プライバシーが守られるものの、家族の変化に気づけない可能性があり、一概におすすめできるわけではありません。家族の在り方や将来の予定を踏まえて考えることが大切です。それらを踏まえた上で、間取りの形や二世帯住宅の形を検討する必要があります。
三菱地所ホームでは、建築主様のご要望に合わせ、完全分離型、左右分離型、上下分離型、部分共有型と多様な二世帯住宅の形を提案しております。二世帯住宅をご希望であれば、ぜひ三菱地所ホームまでご相談ください。
